カタレンジャーズ
カタレンジャーズの紹介
| 社名 | 枚岡合金工具株式会社 |
|---|---|
| 代表取締役会長 | 古芝 保治 (ふるしば やすはる) |
| 代表取締役社長 | 古芝 義福 (ふるしば ぎふく) |
| 創業 | 1949年3月 |
| 設立 | 1950年4月 |
| 資本金 | 1000万円 |
| 大阪事業所 | 〒544-0013 大阪市生野区巽中2-7-22 交通：地下鉄千日前線北巽駅下車 徒歩7分 ※ 弊社主催の工場見学会・セミナーは、すべてこちらの事業所で開催いたします。 【金型事業部】 金型に関するお問い合わせはこちら TEL：06-6758-2001 FAX：06-6758-1121 【教育事業部】【IT事業部】 3S活動・工場見学会・ITに関するお問い合わせはこちら TEL：06-6758-2288 |
| 本社 | 〒543-0042 大阪市天王寺区烏ヶ辻2-1-2 |
| 事業内容 |
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| 取引銀行 |
三菱UFJ銀行 上六支店 大阪商工信用金庫 生野支店 商工組合中央金庫 船場支店 |
| 認証登録 |
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| 所属団体 |
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| 年代 | 会社沿革 |
|---|---|
| 1949年 | 東大阪枚岡の地で創業 |
| 1950年4月 | 枚岡合金工具株式会社設立 大阪市天王寺区現在地にて伸線用線引きダイス製造販売を開始 |
| 1954年 | 本社社屋増築 |
| 1959年 | ボルト・リベット等の冷間鍛造金型の製造、販売を開始 |
| 1969月 | 高知エスジーロイ（有）設立 |
| 1972年 | 本社新社屋竣工 |
| 1983年 | 業務処理用オフコン導入 販売管理、給与計算等ソフトを自社開発 |
| 1985年 | 天王寺区真法院の地に加工技術センターを設立 |
| 1986年 | AUTO CAD導入 |
| 1987年 | Macintosh導入 図面管理及びパソコンネットワーク構築 |
| 1988年 | 金型データーベース構築 |
| 1995年 | 4D Server 第二次 金型データーベース構築 |
| 1996年3月 | 加工技術センター生野区巽中に移転 |
| 1999年5月 | 大阪リエンジニアリング研究会発足 生産革新活動開始 |
| 2000年4月 | 創立50周年記念式典開催 |
| 2001年3月 | 本社工場移転 加工技術センターと工場統合 |
| 2002年8月 | ISO9001:1994年度版．取得 |
| 2003年3月 | 中小企業経営革新支援法承認 商振第1019-261号 |
| 2003年8月 | ISO9001:2000年度版．取得 |
| 2004年2月 | 本社営業部と大阪工場を、金型事業部として統合 |
| 2004年4月 | デジタルドルフィンズ事業部を創設 |
| 2004年6月 | 中小企業創造活動促法認証 大阪府指令経支第1150-2号 |
| 2004年11月 | 第４回“賞ｂｙ繁盛”大阪フロンティア賞 経営革新奨励部門特別賞を受賞 |
| 2005年1月 | 2004年度関西IT活用企業百撰 優秀企業に選出 |
| 2005年3月 | 大阪府品質管理推進優良企業認定 |
| 2005年4月 | 東大阪モノづくり専攻グループ創設 |
| 2005年7月 | 『新連携事業計画』認定（平成17・06・24近畿第67号） |
| 2005年8月 | 『大阪市ものづくり活力創造事業計画』認定（大経済第577号） |
| 2006年1月 | 関西IT活用企業百撰入撰 |
| 2006年10月 | 平成18年度『ＩＴ経営百選』最優秀賞受賞 |
| 2007年6月 | 『大阪府基盤技術高度化支援事業計画』認定 （大阪府指令もの第1267号） |
| 2008年2月 | 経済産業省『中小企業ＩＴ経営力大賞』 ＩＴ経営実践認定企業 部門受賞 |
| 2008年3月 | 日本実業出版社より 『ゴミゼロ化』工場の秘密 出版 |
| 2009年2月 | 経済産業省『中小企業IT経営力大賞』 審査委員会奨励賞 受賞 |
| 2011年5月 | 産業情報化新聞社『日本一明るい経済新聞』明るいシステム AKS0041-1016 "明るい会社"として認定 |
| 2015年4月 | 教育事業部を創設 |
| 2016年4月 | 3S経営革新事業部をIT事業部に改称 |
| 2016年7月 | ダイヤモンド社より「人を育み、利益をもたらす『会社を強くする習慣』」出版 |
| 2019年10月 | 全国健康保険協会大阪支部『健康宣言』により『健康経営®』 開始 |
| 2020年2月 | 『大阪市女性活躍リーディングカンパニー』の『二つ星』認定(第459号) |
| 2021年8月 | 第四工場竣工（第二放電加工センター） |
| 2022年3月 | 経済産業省『健康経営推進企業』認定 |
| 2022年3月 | 日本健康会議『健康経営優良法人』認定 |
